2019-11-26 第200回国会 参議院 厚生労働委員会 第6号
○川田龍平君 現在、この早期承認の日本の薬事制度がネイチャー誌によってかなり強く批判されているが、どのような批判されているか、その内容を御存じでしょうか。
○川田龍平君 現在、この早期承認の日本の薬事制度がネイチャー誌によってかなり強く批判されているが、どのような批判されているか、その内容を御存じでしょうか。
ネイチャー誌の指摘のように対照群をつくるということになりますと、急性期の脊髄損傷の患者から骨髄を採取して、何もしないでプラセボを投与する、そういう治療を一定の患者さんに対してしなければいけないということになるわけで、そうしたことは倫理的に問題だというふうに考えているわけでございます。
○国務大臣（柴山昌彦君） 我が国のネイチャー誌における論文数シェアは、二〇一〇年の九・一％をピークに、二〇一四年、ちょっと古いデータですけれども、七・一％へと減少をしているところであります。
そこでは、我が国においては、論文数の減少や、論文の質の高さを示す指標の一つである被引用数トップ一〇％の補正論文数の国際シェアの減少など、研究力に関する国際的地位の低下の傾向がうかがえる、二〇一七年三月にネイチャー誌においても、科学論文の国際シェアの低下など、日本の科学研究が近年失速している旨の指摘がされた、こういうふうに書かれているわけです。
文部科学省の科学技術・学術政策研究所におけます報告書においても、ネイチャー誌と同様に、日本の研究者の論文数が近年横ばい、あるいは世界に占めるシェアが低下傾向にあるというデータが示されてございます。
○田村智子君 これ、ネイチャー誌でも、予算が抑え込まれた、あるいは削減されたことで、やはり若手の研究者の問題、非常に注目しているんですね。 ネイチャー誌の中で書かれているのは、例えば北海道大学が今後五年間で二百五人の教授職を削減すると発表、同じように三十三国立大学が退職などによって任期の定めのないポストが空いても補充できていないと、こういう指摘をしています。
○有田芳生君 そういう結果が出たことに対して、資料でお配りをしましたけれども、イギリスの科学誌ネイチャー、非常に国際的にも評価をされている、御承知のようにＳＴＡＰ細胞問題でもネイチャー誌の記事が様々議論をされました。十年前になりますけれども、こういう記事が出ております。左側がその英文本体、右側が少し後で出た日本語訳です。
漆間長官は、この講演会におきましてネイチャー誌の記事について触れ、帝京大学と警察庁の附属機関の科学警察研究所で鑑定し、帝京大学が別人と判断したわけです、ネイチャーという雑誌にそんなことは不可能だという論文が掲載されましたが、担当された先生に反論していただければ国際的にも誤解が解けると思っていますなどと発言したものと承知しております。
その後、十八ページ目に、製薬企業の支援あるいは試薬として発売、また、東大医科学研究所で長田先生、浅野先生らがネイチャー誌に一番乗りでこの白血球増多因子のことを報告いたしました。九一年に薬価収載されております。
○野依参考人 このＳＴＡＰ細胞の論文は、ネイチャー誌という世界に冠たる雑誌に載っておりまして、そこに掲載されるというのは、さまざまな審査を経て掲載されるわけでございます。そこで掲載されたこと、それから、それをリードする笹井副センター長を初め、大変立派な実績のある研究者がリードしてきたということで、全く疑いは持っておりませんでした。
○近藤（洋）委員 まさに、特出しをする、国として力を注いでいく機関として理研と産総研、こういうことでありますが、その理研で、英国のネイチャー誌に発表したＳＴＡＰ細胞の論文について疑義が生じているわけであります。期待が大きかっただけに、仮に不正があったとすれば、極めて残念であるわけであります。
理化学研究所がイギリスのネイチャー誌に発表したＳＴＡＰ細胞の論文に疑義が生じてしまいました。期待が大きかっただけに、仮に不正が事実であれば、大変に残念に思います。 研究の公正性を担保すること、これが重要であり、不正を厳しく監視する必要があると考えますが、新しい独立行政法人においては、チェック体制、監視体制をどのように考えているのか、お答えください。
そして、ネイチャー誌がかつて、これからの世界を変えていくのはナノテクとバイオとそしてこの地理空間情報技術であると。で、平成十九年に地理空間情報活用推進基本法というものができました。私はその提案者であります。しかし、余りにも名前が分かりづらいということで、共有で政府がこれを使える名前を付けようじゃないかというので決めたのがＧ空間であります。
今お話のございましたＳＴＡＰ細胞につきましては、一月三十日にネイチャー誌に論文が掲載をされまして大きく話題になりました。その後、二月十三日に外部の研究者から論文の画像に不自然な点があるといったような指摘が理研に寄せられまして、理研では直ちに調査を開始するという形になりました。
○新藤国務大臣 これは関心を持っていただけるととてもうれしいんですけれども、かつて、もう十年ぐらい前になりますでしょうか、今話題になりましたネイチャー誌で、これから世界を変える三大科学技術はバイオとナノテクとＧ空間、このように言われたことがあります。 このＧ空間というのは、ジオスペーシャルのＧであって、地理空間情報技術、日本語ではそのように呼んでいます。
これはもう一切あってはならぬということで、国際的な科学者が一緒に入っていれば、心配をしている国際的な科学者たち、この間も英国のネイチャー誌が書いていましたけれども、やはりちゃんと世界の英知はかりるべきだということを言われています。
ごく最近のネイチャー誌によりますと、特に八八年から〇三年の壮大なヒトゲノム解析研究がございましたけれども、これは、二〇一〇年までに、直接的、間接的に一兆ドルの経済効果があったとしております。
先般、イギリスのネイチャー誌という雑誌で、砂糖は毒という論文が発表されました。実際、日本人の場合、砂糖の摂取量というのは年々減っているわけですけれども、肥満の増加ですとか、または糖尿病の増加が砂糖の摂取によって非常にふえているんじゃないかと。いや、相関関係は余り関係ないんですけれども。
これは既に、イギリスのネイチャー誌、アメリカのいろいろな雑誌とか、それからヘラルド・トリビューン、国際的な新聞にも書かれているということであります。国際的には、日本があやふやな情報に基づいて外交をミスったというのがだんだんと定説となりつつあるわけですね。
この結果につきましては、捜査上のことではありますけれども、公益性にかんがみまして、国会でも国家公安委員長から詳細に報告をさせていただきましたし、それから、今、ネイチャー誌を初め、いろいろ雑誌等のことも挙げられました。
三月十七日にネイチャー誌が関連社説を発表して、これは二月三日に発表しておるんですが、ＤＮＡ鑑定というものは汚染されている可能性がある等とした論文が掲載されておったわけですが、三月二十二日になりまして、それらについて北朝鮮労働新聞がネイチャー誌記事関連の論説記載、掲載をしたということでございます。